分譲年別マンション中古騰落率。住宅を、買い替え・老後資金などに活用する資産として考える

不動産運用設計

購入したマンションの価値は、どうなっていくのか。

マンションは、自分が住むために購入するという考えがある。将来的には、売却して買い替える可能性もある。また、賃貸に回したり、リバースモーゲージなどの融資を受ける場合もあるだろう。

その際、価値を保持する資産性が重要だ。どんなマンションに資産性があるのだろうか。

分譲年別マンション中古騰落率

画像はプレスリリースより引用

2019年1月17日、「住まいサーフィン」が、2019年度版分譲年別行政区別のマンション中古騰落率を発表している。

調査には、2017年7月から2018年6月に、各不動産仲介会社を通じて売却された区分所有マンションの価格情報を、「住まいサーフィン」が独自に収集したデータが使用された。

2017年7月から2018年6月に売り出された中古マンションデータをサンプルとし、新築時と中古売出価格を住戸単位で比較。中古騰落率を算出している。

「どの年に、どの場所に、マンションを買った人が、実際にどのくらい儲かったか(または損したか)」がわかるという。

調査結果から、首都圏の分譲年別マンション中古騰落率をみる。

グラフでは、中古騰落率と新築価格指数は、逆相関の関係となっているのがわかる。

これは、「価格が安い時期に購入したマンションは、後に値上がりする」という関係を意味するという。

住宅を、買い替え・老後資金などに活用する資産として考える

調査では、中古騰落率と新築価格指数の比較が行われている。

新築価格指数が低いときに購入しておくと、将来売却するときの、中古価格が上がる可能性が高いようだ。

住宅を、買い替え・老後資金などに活用する資産として考える場合、購入するタイミングを考慮する必要がありそうだ。

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