投資信託協会のサイトでは、「投資信託に関するアンケート調査」2021年（令和3年）の結果を公開している。
調査期間は、2021年11月9日～16日。全国の20～79歳の男女を対象に、20,000サンプルを調べている。
報告書全文と、サマリーのPDFが閲覧可能だ。
いくつかの集計結果をピックアップしたい。
・投資信託の保有状況を見ると、2021年は「現在保有している」が27.9％となっている。
2019年の22.3％、2020年の23.4％から見ると、大きく増えたのが分かる。
・調査では「購入検討のきっかけ」を重複回答で調べた。
その結果、もっとも多かったのは「保有しているポイントで投資/運用ができるなら」の27.1％だった。
以下「金融や投資を勉強して理解できたら」（20.9％）、「手取り収入が増えたら」（17.5％）、「貯蓄が一定額に達したら」（16.2％）とつづく。
・また「金融教育の経験」についてたずねると（重複回答）。もっとも多かったのは「勤め先の企業で、確定拠出年金の導入/継続/教育を受けた」（14.2％）。
以下「ファイナンシャルプランナー相談を利用した」（8.1％）、「金融機関でセミナーを受けた」（6.9％）、「高校や大学で、講義を受けた」（6.3％）などがつづいた。
投資信託の保有者は増えているが、まだ伸びる余地が大きいようだ。
保有を検討し始めるのは、収入や貯蓄、知識が増えてからと言う人が多い。
ポイントによる投資信託の購入が、最初のきっかけとなる人もいるようだ。
金融教育については、企業や学校で実施されているものや、金融機関によるセミナーの利用が多い。
FPへの相談も順位が高く、投資信託の保有者が増えるにしたがって、FPの利用も多くなる可能性が考えられそうだ。
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