“テレワーク”による働き方と生活の変化に関する意識調査

ライフプランニング・リタイアメントプランニング

2019年7月17日、キャスターが、「働き方に関するアンケート」の結果を公開した。

キャスターは、現在700名以上でテレワークを行なっている企業。

調査期間は、2019年7月1日〜5日。キャスターで働く国内外のメンバーを対象に実施した。有効回答数は、283名となっている。

生活面と、家族との関係について取り上げてみたい。

生活面では以下のような結果が出ている。

画像はプレスリリースより引用

・運動量が減った 82.3%

画像はプレスリリースより引用

・服を買う頻度が減った 60.1%

画像はプレスリリースより引用

・新しいことにチャレンジするようになった 48.1%

画像はプレスリリースより引用

家族との関係では、良くなったが多いようだ。

・とても良くなった、やや良くなった 47.4%

・やや悪くなった、とても悪くなった 1.5%

テレワークのメリットとは何か?

総務省では、テレワークのメリットについて記述したサイトを公開している。

就業者にとっては、多様で柔軟な働き方の確保、仕事と育児・介護・治療の両立、通勤時間の削減を挙げている。

また社会にとっては、労働力人口の確保、地域活性化、環境負荷の軽減。

企業にとっては、生産性の向上、優秀な人材の確保・離職抑止、ペーパーレスなどコスト削減、事業継続性の確保を挙げている。

形態としては、自営型(個人事業者・小規模事業者等が行うテレワーク)と、雇用型(企業に勤務する被雇用者が行うテレワーク)がある。

自営型では、SOHOや内職副業型勤務。雇用型では、在宅勤務・モバイルワーク・施設利用型勤務(サテライトオフィス)といった形に分類されるようだ。



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