仕事は家計の収入を増やす。
働き方は正社員だけでなく、パート・アルバイトや派遣など形態が多様化してきた。
ICT技術の発達で増えてきたのが、テレワークという働き方。通勤時間を減らす、地方でも働ける、自宅でも働ける。さまざまなメリットがあるようだ。仕事の選択・住む場所の選択などに影響があると考えられる。
国土交通省で普及の実態について、調査が行われている。
テレワーク人口実態調査結果
画像は国土交通省HPより引用
2019年3月28日、国土交通省が、平成30年度テレワーク人口実態調査結果を公表した。
テレワークとは、情報通信技術(ICT)等を活用し、普段仕事を行う事業所・仕事場とは違う場所で仕事をすること。
就業者を対象に、2018年11月にWeb調査を実施した。(有効サンプルは、40,000人)
調査では、テレワークの認知状況を調べている。
就業者のうち、テレワークという働き方を「知っていた」と回答した人の割合は、前年度24.8%から、29.9%と上昇傾向。
テレワークにも、さまざまな形態がある。
雇用型就業者のうち、テレワーカーの割合は前年度14.8%から16.6%。自営型就業者のうち、テレワーカーの割合は前年度22.2%から24.0%。テレワークを活用して働く人の割合はいずれも上昇傾向となった。
政府がKPI(Key Performance Indicator=重要業績評価指標)としている、テレワーク制度等に基づくテレワーカーの割合は、前年度9.0%から、10.8%と上昇傾向。
これまでにテレワークをしたことのない人(非テレワーカー)に対して、今後のテレワークの実施意向を尋ねたところ、「してみたいと思う」と回答した割合は44.7%と、前年度39.8%より上昇傾向となった。
詳細な資料では、性年齢別や地域別のデータをみることができる。
在宅ワークの仕事が見つかる
お仕事の種類は246種類!在宅ワークならクラウドワークス
「クラウドワークス」は、日本最大級のオンラインお仕事マッチングサイト。
エンジニア・デザイナー・ライターを中心とした、在宅での仕事が見つかる。
80%以上の仕事が、東京以外を通じて行われているという。
オフィスにいなくても、住んでいる地域に関係なく、パソコンまたはスマホ等の機器とネット環境さえあれば在宅業務可能。
在宅型テレワーカー、自営型テレワーカーの働き方が実現できるサービスだ。