2019年7月9日に、リクルート住まいカンパニーから、『SUUMO 新築マンション 首都圏版』が発行されている。
そこでは、住まいの未来を占うキーワードとして、「多拠点居住」「近居2.0」「スマートシティ・ZEH」「エリア価値向上」を挙げている。
将来の単身世帯の増加、加速する高齢化社会に対応するものだ。
多拠点居住は、都心と田舎の複数の住まいを利用すること。
平日は都心部で職住近接が叶う暮らしをして、週末は地方の空き家を安価で利用し、生活の幅を広げるライフスタイルだ。テレワーク・空き家の増加にも対応する。
近居は、共働き夫婦の増加と、少子高齢化に伴い今後増加するかもしれないという。親世帯の育児協力と介護を見据えたものだ。
ZEH（ゼッチ）は、ネット・ゼロ・エネルギー・ハウスの略。
「外皮の断熱性能等を大幅に向上させるとともに、高効率な設備システムの導入により、室内環境の質を維持しつつ大幅な省エネルギーを実現した上で、再生可能エネルギーを導入することにより、年間の一次エネルギー消費量の収支がゼロとすることを目指した住宅」だ。
エリア価値は、立地条件の将来的な価値だ。
国や地方自治体は、コンパクトシティ計画などを作成しているので、チェックする必要がある。交通や、商業施設、病院などの公共施設が今後どうなるのか、確認したい。
近居とは何か？
近居は、同居はしていないが、距離が近いことだ。
親世帯と子世帯が別居しているが、その距離が近い場合に特に親子近居世帯と呼ばれる。
育児協力と介護に便利な場合がある。
近居に対しては、住宅関連などで補助金が出る可能性がある。近居を検討する際は、確認しておくべきだろう。
