2021年4月26日、SMBC日興証券が、”ターゲットイヤー型ファンド”を含む、10本の投資信託について取扱開始を発表した。
10本の投資信託はいずれも”つみたてNISA対象”となっている。
ターゲットイヤー型ファンドとは、あらかじめ目標とする年を決めて運用するファンド。
例えば「東京海上ターゲット・イヤー・ファンド2035」につていは、次のような説明がなされている。
・複数のマザーファンドを通じ、国内外の株式、債券に分散投資。
・設定時の資産配分比率は、国内株式31％、国内債券28％、海外株式31％、海外債券10％を参考にポートフォリオ構築。
・2035年ターゲットイヤーの10年前となる2025年に近づくにしたがい、リスク性資産(国内外の株式)の比率をゆるやかに減少させ、安定性資産(国内外の債券)の比率をゆるやかに増加させる。
つまり設定時はやや株式の比率が高い、内外の株式・債券に投資するバランスファンド。
リスク資産である株式の収益が期待される。
これがターゲットイヤーが近づくにつれ、債券の比率を高めていく。
債券は値動きが小さいため、ターゲットイヤー付近では資産価格が下振れする心配が小さくなる。
老後資金の形成を考える場合も、若いうちは株式を中心としたインデックスファンドで収益を狙うという考え方ある。
目標とする収益が得られれば、老後資金を使い始める時期までには、下値不安の無い債券を中心としたファンドに切り替えていくことができる。
まだ収益が必要という場合は、株式の比率を高めて運用しながら、取り崩していくことになるかもしれない。
こうしたポートフォリオの調整は自分でもできるが、ターゲットイヤー型ファンドのように自動でやってくれるものもある。
資金の目的や、信託報酬の値段によっては、便利に利用できる場面もありそうだ。
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