2020年2月25日、リクルート住まいカンパニーが、「テレワーク（リモートワーク）に関する意識・実態調査」の結果を公開した。
調査期間は、2019年11月23日～25日。東京都/千葉県/埼玉県/神奈川県/茨城県/栃木県/群馬県/山梨県/長野県に住む、20歳〜64歳の男女で、全仕事量の内テレワークで実施している割合が10％以上の人を対象に調べている。
職業は、職業：「会社員(経営者・役員)」「会社員(正社員)」「会社員(契約社員)」「会社員(派遣社員)」「公務員」「パート・アルバイト」「自営業」「自由業・フリーランス」のいずれか。
スクリーニング後の本調査におけるサンプル数は、1,098サンプル。
調査では、「実施した/テレワーク促進時に実施したい自宅環境整備の内容」をたずねている。
その結果、「ホワイトボード、モニター、プロジェクターなどを用意したい」、「プライベートと分離できる来客用の仕事部屋を作った/作りたい」、「TV会議の為の映り込み対策(背景等)を整えた/整えたい」などが挙がった。
また、「テレワーク(リモートワーク)を実施するにあたっての、自宅環境整備の消費金額」も調べた。
結果、もっとも多かったのは「5〜10万円程度」（26％）で、「10〜30万円程度」（24％）と「1〜5万円程度」（24％）が同率でつづいた。
本格的にテレワークを始める際には、自宅での環境整備にかかる費用の準備が必要なのかもしれない。
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