2021年8月20日、日本銀行が、「資金循環の日米欧比較」を公表した。
データは2021年3月末現在。
このなかで、「家計の金融資産構成」の比較もおこなっている。
日本では欧米と比べ現金・預金が多く、株式・投資信託の保有が少ないことを示すのに、繰り返し使われているものだ。
金融資産合計に占める割合をみると、日本では「現金・預金」(54.3％)、「債務証券」 (1.4％)、「投資信託」(4.3％)、「株式等」(10.0％)、「保険・年金・定型保証(27.4％)」、「その他計」 (2.7％)。
合計1,946兆円の金融資産となっている。
米国では、「現金・預金」(13.3％)、「債務証券」 (4.2％)、「投資信託」(13.2％)、「株式等」(37.8％)、「保険・年金・定型保証(29.0％)」、「その他計」 (2.5％)。
合計109.6兆ドルの金融資産となっている。
またユーロエリアでは、「現金・預金」(34.3％)、「債務証券」 (1.8％)、「投資信託」(9.6％)、「株式等」(18.2％)、「保険・年金・定型保証(33.8％)」、「その他計」 (2.3％)。
合計27.6兆ユーロの金融資産となっている。
やはり日本の「現金・預金」(54.3％)、という数字が目立つ。
最近では老後資金を、株式や投資信託で準備するという考え方が広がりつつある。
投資信託の積立を推奨する取り組みも、進められている。
この先、日本における「家計の金融資産構成」がどのように変化するのか、注目していきたい。
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