2021年9月8日、クロス・マーケティングが、「選択的週休3日制に関する調査（2021年）」の結果を公開した。
クロス・マーケティングは、 マーケティングリサーチ事業を展開する企業。
調査期間は、2021年9月3日～5日。全国47都道府県の20～69歳の男女を対象に調べ、本調査1,100サンプル（本レポート：有職者798サンプル）の有効回答を集めている。
調査では、「収入が多少減っても、休日が増えるほうがよいか」を聞いた。
その結果、「休日は増えなくていい」が4割、「休日が増えるほうがいい」が3割となった。
男女別でみると、男性では「休日が増えるほうがいい」「休日は増えなくていい」が同程度の回答なのに対し、女性では「休日は増えなくていい」 が高く、「休日が増えるほうがいい」 を17.8pt上回り、収入減に抵抗がある様子がうかがえる。
また調査では、「休日が増えることで生産性が上がると思うか」についても質問している。
その結果、全体では、「生産性が上がると思う」が4割となった。
年代別でみると、若い世代ほど「生産性が上がると思う」の割合が高く、20～30代では半数を占める。
とくに20代と60代では意識の差が明らかだった。
最近、導入が検討されたり、実際に導入した企業もある”週休3日制”。
ライフスタイルや収入に、大きな変化を起こす可能性がある。
増えた休日で、副業を始めることもできるだろう。
休みが増えても賃金に変化が無ければ、そこには生産性を上げる何らかの工夫があったと言える。
週休3日制を選択できる場合、どう対応するか考えておいた方が良さそうだ。
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