2021年11月2日、松井証券が、「金融教育」に関する実態調査の結果を公表した。
調査時期は2021年 9月。20代～50代の男女計500名（男性250名/女性250名）、中学生か高校生の子どもがいる20～50代の男女100名を対象に調べている。
以下のデータは、松井証券株式会社調べ。
調査の結果は次のとおり。
・約8割の人が「自分たちの世代でも金融教育を行ってほしかった」と回答。
・年収・貯蓄額・資産運用などのお金に関することについて、「誰にも言えない」人が約半数。
・金融知識を身に付けたい」人は、約8割。きっかけは、「結婚してからお金がいるので」「子どもに正しい知識を教えたい」など。
・20～30代が知識習得に利用する主流ツールは「YouTube」。
・2022年4月から高校家庭科で金融教育が導入されることを「知っていた」親は、25％。
・子どもにお金のことを教えられる自信がない親は78.0％、「とても自信がある」と回答したのは、8.0％。
同社ではお金について学べる、「松井証券YouTube公式チャンネル」を開設している。
お金については、これまで人生設計など、多くの人が同じような方で対応できていた。
特に学ばなくても、周りと同じようにやっていけば、問題無かった。
しかし現在では働き方を含め、ファイナンシャルプランは人それぞれに異なる方針で、自分で考えなくてはならない。
何らかの金融教育を受けなければ、自分で考えることはできない。
お金の計画について、周囲に真似できるモデルも無く、行き当たりばったりの行動をとることになるだろう。
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