2022年9月30日、マネックス証券が、投資信託に関する実態調査の結果を公表した。
調査期間は、2022年9月12日～14 日。マネックス証券に口座を保有し、投資信託の購入をしたことがある男女を対象に行い、計5,307名の回答を得ている。
調査結果は次のとおり。
・3割近い人が毎月の積立金額を5万1円以上と回答
・毎月の積立金額が5万1円以上の割合が高いという傾向は収入や年齢にはあまり左右されず、ほとんどの層で同様の結果となった
・積立投資利用者の6割以上が世界的な相場変動の影響をまったく気にしていない
調査の結果からは、投資信託の毎月の積立額が、年収や年齢に関係なく5万円以上となっているのが注目される。
長期間の積立では、複利で資産が増えて行くため、値下がりリスクはあるものの、リタイアまでに十分な老後資金を準備できそうだ。
2022年に入って、世界的な株式市場の低迷が見られるが、積立投資においては、気にすることなくマイペースで継続している人が多い。
定額の積立においては、株式の値下がりは、安く投資信託を買えるチャンスとなる。
取り崩しの際は、定率で引き出すことで、値上がりしたときに多く現金化するなどの方法もある。
投資信託を使った、長期・積立・分散投資は、相場を気にせずマイペースでつづけられる資産形成の手段として、これからも利用が広がりそうだ。
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